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 IT環境の向上でどこでも高速インターネットが接続できるようになり、自宅勤務という選択も 可能になった。わざわざ集まらなくても、電話会議やテレビ会議が簡単にできる。しかし今 度はジレンマが生まれてしまう。自宅勤務にすると電気使用量の削減目標の達成が見え てきそうだが、一方で社員の自宅での電気量が増えることになる。それが会社で削減され た電気量を上回ることになれば、全体としての電気消費量は増加してしまう。 目標達成に徹すべきか、本来の目的をよく考え、削減目標の達成に執着しすぎないように すべきなのか。ただ今後数ヵ月の取り組みを考えることには、副次的効果があると思う。 電気使用量について真剣に考えれば、制限の必要がない時でも、削減を続けられる方法 が見つかるかもしれない。それは長期的には地球温暖化の抑制につながり、原子力発電 を何で代替するかという難問解決への糸口になるはずだ。（モンブランGBUジャパン、 ニック・ワディントン氏） 昨日、森林セラピーは、その効果を利用して心身の健康増進に役立てようという取り組み、 というようなことを記述。その続きです。だまずはビジターセンター近くの芝生で、ストレッチ をしたあと軽く体をほぐす。 「自然を五感で感じたいので、携帯電話の電源は切りたい」。地元の観光協会が設定した コースに沿って、ゆるやかな小道を歩き始める。目的地にこだわらず、散歩するようにのん びり歩くのがポイント。歩いている時は下を向いてしまいがちだが、「目線は木々の枝の先 に」と竹田さん。葉の色や雲の動き、木漏れ日などが自然に目に入る。気になる風景があ ったら、立ち止まって見て下さい。気に入った木を見つけたら、根元に座るなどして１５～２０ 分ほど瞑想してみるのもいい。竹田さんは目を閉じて耳をすませ、周囲の音の種類を数え るという。鳥や虫の声、川のせせらぎ。敷物に寝転がり、ボーッとするだけでもいい。 大木の幹にそっと触れると、木の温もりが伝わってくる。 （五感で感じる森の恵み3へ続く、読売新聞「癒」、竹田峰子森林セラピスト資料参照） 昨年末に中国の上海に合弁会社を設立して以来、日中間を行き来する機会が増えた。 多くの中国の方々と親交を深める中で感じたのは、中国では様々な面で日本を目標に しているということだ。電気製品、自動車などの製造業のみならず、人材サービスのよう な分野でも日本の質の高さを指標にしている。中国の同僚が「日本の良いところを積 極的に取り入れ、中国をアジアだけでなく、世界経済の中核になる存在にしたい」と 語っていたことが印象深い。 主観だが、中国人は仕事に積極的でスピード感があり、日本人はクオリティーを追求す るというイメージがある。いずれも誇れる長所だ。 （日本の底力を世界に3へ続く、アデコ会長兼社長） 昨日。TPPは関税撤廃だけではなく、貿易や投資に関連した様々な共通ルールづくりを 目指している。交渉をテコに国内の改革を進めるべきだ、というようなことを記述。 その続きです。 それは痛みを伴なう道でもある。だが、日本が経済成長を目指す以上、避けられない一 時的な痛みである。開国に伴な急激な変化を心配する声は当然だ。だからこそ、日本の 未来に責任を負う野田首相が大局的見地に立って自ら決断を下すしかない。現在の交 渉国の政権は、それぞれ覚悟をもって、高度な自由化に挑んでいる。痛みから逃げるの ではなく、痛みを緩和する措置に智恵を絞りながら、成長のために国内改革を推し進め る覚悟だ。参加する前から、交渉離脱も考えるような中途半端な態度では、日本の未来 はつかみ取れない。交渉の一員となり、日本から米国などに、どんどん注文をつけてい く攻めの姿勢に転じるときである。（日経記事参照）
昨日、工場では同じ作物を年２０回近く栽培でき、出荷量は年３００万株にもなる、というよ
うなことを記述。その続きです。 「無農薬なので、洗わずに食べられる。虫食いの穴もない。旬に負けない高品質の野菜を年 間を通じて生産できる」。生産部門の責任者の島田一彦さんは胸を張る。照明は、昼夜の リズムをつけるため、朝と夕方に明るさを変化させている。温度は、野菜の旬の気候を再現 する。同じ温度で育てた方が成長は早いが、寒暖の差をつけることで、野菜にシャキシャキ 感が出るようになるという。島田さんは「光、温度、栄養分、風、二酸化炭素、全てのバランス が大切。野菜の種類によっても、条件を変えている」と説明する。植物工場の最大の利点は、 建物の中で季節、天候に左右されずに安定生産できることだ。土を使わずに、溶液で栽培す るため、都心や向上跡地でも生産可能で、単位面積当りの生産性も高い。その利点は南極 の昭和基地でも生かされる。同基地の２坪ほどの小さな工場では、昨年からレタスやハーブ 類などを毎日６株生産。隊員の貴重なビタミン供給源になっている。一方で、課題は多い。 最大のネックは高コストだ。（植物工場、年２０回収穫３へ続く、読売新聞「サイエンス」参照） 昨日、その国の海岸線から２００カイリ、つまり約３７０キロまでは経済的な主権が認めら れる。これが排他的経済水域、というようなことを記述。その続きです。 経済的な主権とは、漁業や資源開発などの経済活動に対し、その国の法律が適用される。 このように日本の経済水域の広さは、領海とあわせて約４４７万平方キロ、世界第６位の 広さだ。国土面積が約３８万平方キロで世界の６０番目、それから見れば、経済水域はと ても広いといえる。日本は狭い国とばかり思っていたが、経済水域はかなり広い国だ。 でも、国土や領海みたいに、全面的に主権があるわけではない、ということはある。 排他的経済水域は、天然資源の探査､開発、保存などに特定されていて、どんな経済 活動にも日本の法律が適用されるわけではない。 日本の法律を守れば、外国の会社でも漁業や資源開発が出来るかどうかについては、 外国の会社が直接には手がけられない。日本に会社をつくって、その日本法人が手がけ る形にすることになる。（日本は狭い国ではない？３へ続く、日経「親子教室」資料参照） 昨日、渋谷センター街が昭和女子大と連携して七夕祭りを実施し、女子大生が 浴衣を着て街を練り歩くことも計画、などといったことを記述。その続きです。 ７月２３日～８月８日、入り口のポールや街路灯を和紙や竹などを使って装飾する。 くす球や吹き流しは、七夕祭りの本場、仙台で手作りされたものを使用する。期間中 の金曜～日曜の夕方には、昭和女子大の生徒が浴衣を着て練り歩くイベントを実施。 大学で街づくりなどを学ぶ女子学生数十人がボランティアで参加する見込み。 高校生や大学生で賑わう渋谷センター街だが、正面入り口に近い老舗家電量販店 「さくらや」が２月に閉鎖。CD販売店「HMV渋谷」も８月に閉鎖予定。入り口付近の 大型店の閉鎖は、街の賑わいにとって打撃。同新興組合は「夏に若い学生が商店 街に集まれば、街も活気づく」と、今回の連携を決めたようだ。 （日経新聞、浴衣で盛り上げ参照） 昨日、病気の人が運動した場合、症状が軽減することが多い、というようなことを記述。 その続きです。 健康な人には、どんな効果があるのか。英国で２万人の健康な人々を対象に、日々の 運動量と将来の健康状態との関係を検証するという大規模な調査が行われた。 まず対象者を、「仕事がデスクワークで、特に運動はしていない」という人達から、 「職業的に重労働に従事しているか、または毎日１時間以上スポーツをしている」人まで、 日々の運動量をもとに４つのグループに分けた。８年間にわたって、死亡数をグループ ごとに調べた。日々の運動量が多いほど、死亡率は明らかに低くなることが分かった。 運動量が最も少ない人達に比べ、死亡率が男女共に３分の２くらいになっていたという。 もちろん、運動には突然死、怪我、紫外線の害などマイナス面も見逃せない。日々の 暮らしの中で、ほどほどの運動を心がけるようにしよう。 （新潟大学岡田雅彦教授資料参照） 昨日、「１９６０年代にインドが深刻な大飢饉にさらされた。そこでバンジャブ州 では米国農学者と手を組み、新しく品種改良したイネやコムギの生産を始 めた」というようなことを記述。その続きです。新しい品種は従来の３倍もの 収穫が見込める画期的なもので、これをきっかけにインドの食料備蓄は プラスに転じた。 ところが、すべてが丸く収まったわけではない。新しい品種を使う農法は、 大量の化学肥料や農薬を必要としたため、中長期的には土地を痩せさせ、 水を汚染した。近隣の住人が健康被害を受ける問題も発生した。土地が やせて収穫量が頭打ちになると、化学肥料や農薬をさらに増やす悪循環 に陥り、経済的にも農家を圧迫することになった。 そこで最近、新しい試みが出てきた。イネやコムギの収穫が終わった土地 に大豆やピーナツなど豆科の植物を植えるのだ。豆科の植物には、 空気中の窒素を栄養分に変えて、土地に供給する「窒素固定」という働き がある。つまり、空気から天然の窒素肥料をつくり出せるので、こうした 取り組みは「アグリエコロジー」と呼ばれ注目される。 （日経；三浦豪太探検学校資料参照） 渋谷整体おじさん昨日、危機の背景にある世界経済の枠組みの大きな変化を、 二つの視点で認識すると問題の本質が見えてくる、というようなことを記述。 その続きです。 一点目は、高齢化社会の到来。第2次大戦直後に生まれたベビーブーム世代が 50歳から60歳を迎え、日本だけでなく先進諸国全体で急速に高齢化が進ん でいる。 高齢化社会において新しい需要を作りだして消費を喚起しなければ、 景気は本格的に回復しない。 二点目は、各国の抱える問題が異なることだ。米国は、まさしく新型金融危機 による信用不安。欧州は、日本がかって経験した不動産バブル後の不良債権 処理に苦しんでいる。 日本は、輸出に頼りすぎたことで、自動車や電気などの基幹産業は急速に 経営状態が悪化。この数年間、日本企業の多くは、国内需要の低迷を カバーするため海外売上高比率を高め、さらに円安の恩恵を受けて好業績を 維持していた。世界的な需要が大きく落ち込み、想定為替レートより円高に 振れたため、売上の落ち込みは予想以上に加速した。 （世界・日本経済の行方３へ続く、東大院伊藤元重教授の基調講演参照） ＊ 啓蟄だよ、先生方も、目覚めて欲しい、世界に負けず < 前のページ次のページ >
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