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<肉・魚と野菜類のバランスは1対2の割合>

「今より手頃な価格のものが海外から入るようになれば、魚をもっと食べてもらえるだろ
うか」。水産業で働く知人に聞かれた。

環太平洋経済連携協定(TPP)が大筋合意したのを受け、「魚は高い」と敬遠する消費
者が変わってくれるのではと期待しているという。この十年あまり、水産品ばかりでなく、

米や野菜、果物の消費は減少傾向。野菜や果物の持つ栄養や食文化を理解してもらお
うと、「野菜ソムリエ」などの民間資格もでき、一部では関心が高まっているが、安定した

消費行動には結びついていない。(肉・魚と野菜類のバランスは1対2の割合2へ続く、
日経・荒牧麻子食卓プロデューサー資料参照)
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by refresh_light | 2015-12-20 14:56 | 社会経済 | Comments(0)
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